デジタル計測載荷試験付木杭工法
施工現場にて木杭を打設後、デジタル計測による載荷試験を実施し、
瞬時に支持力確認を行う当組合のオリジナル工法です。
現在、新潟県全域で取り組み始めました。
2014.12.04
補強工事なしでも保証します
当組合員の行った補強工事物件はもちろんの事、組合に所属した調査会社が
調査した結果、補強工事が不要と判断された物件でも地盤保証を付加します。
組合に所属した調査会社の調査全体の約８％は補強工事なしで保証の対象です。
2014.12.04
東北地方太平洋沖地震災害のお見舞い申し上げます
東北地方太平洋沖地震により被災された方々に心よりお見舞い申し上げます。
このたびの地震により被害を受けられました皆様やご家族ご友人などのお怪我無きことと、一日も早く復旧されますよう、心からお祈り申し上げます。
2011.03.15
住宅・建築関係事業者支援協議会からのお知らせ
国においては、本年度も様々な住宅・建築関係の法制度の改正・施行などが順次行われます。
これらの制度の円滑な実施のためには、住宅・建築に関わる事業者の皆様の知識の向上、技術力の向上が不可欠と考えられます。
そこで、住宅・建築関係の一般社団法人等（以下「サポート法人」という。）により、住宅･建築関係事業者技術力向上支援講習会（以下「技術支援講習会」という。）が、全国で開催されます。
｢技術支援講習会｣は、４つのテーマの講習会で構成され、各テーマのプログラムは、それぞれ各サポート法人により企画されており、各講習会は、全国どの地域でも無料でご参加いただけますが、講習会参加には、事前のお申し込みが必要です。 詳しくはこちらへ→http://www.koushuukai.jp/index.html
都道府県住宅・建築関係事業者支援協議会とは
各地域の建築関係団体で構成され、住宅･建築関係事業者の技術力等の向上を支援することを目的としている協議会等の総称です。当組合は支援協議会の一員です。
2009.07.06
住宅瑕疵担保履行法がいよいよ始まります。
例年、春先は新築物件が多い時期なので、地盤補強工事も多忙期ですが、今年は１０月から施行される住宅瑕疵担保履行法が目前ということもあり、４～６月はとても忙しかったように思えます。我々が４～６月に地盤補強工事を行った物件は９月末までに引渡しされるでしょう。
しかし１０月１日になってしまうとこの法律が適用されてしまいます。これから住宅の新築計画がある方はもうこの法律が適用されるものと思いながら計画していかなければなりません。法律違反の場合、それなりの罰がありますのでご注意下さい。
2009.07.06
地盤調査データが充実してきました。
新潟県内のｽｳｪｰﾃﾞﾝ式ｻｳﾝﾃﾞｨﾝｸﾞ法調査データは約5,000ヶ所、ボーリングデータは約1,500ヶ所が蓄積されました。これで新潟県内はほぼ網羅されます。
データの蓄積により、建築物着工前に現場の地盤下の様子がある程度把握でき、施主様との交渉の際の事前予備知識として地盤情報を持つ事で 地盤に関連した話がスムーズに出来ると工務店様には大変好評です。
2009.06.15